カテゴリー別アーカイブ: 節約術・貯蓄術

光熱費を削減するテクニック(住宅編)

大きな固定費を徹底的にチェック②

次は、家・車・税金についてチェックしていきましょう。

まず家ですね。

マイホーム購入派か賃貸派か?

マイホーム購入派の場合、建て売りもありますが、

だいたいの人は土地を買い

自分好みの家を建てますよね。

一生この家で過ごすんだなあと嬉しいものです。

しかし、現実は毎月の家のローンを、

何十年も払い続けなければなりません。

自然災害の多いこの世の中なので、

火災や地震に備えて保険にも

入らなければなりません。

それでも賃貸で借りてる家賃を

毎月払っていく位なら、

マイホームを購入して家のローンに回そう

と考える人は多いことでしょう。

確かに家は財産になります。

いつかは売ることだってできるし、

転勤などで引っ越しをしなければ

ならなくなったときは、

賃貸として貸し出し家賃収入を

得ることもできます。

しかし、劣化等で壊れたり

不具合が生じた場合は、

貸出人である家主がすべての修繕費を

負担しなければなりません。

このように貸し出す場合も

多少の負担は覚悟の上で

契約をする必要があるのです。

戸建ても住み始めて10年くらい経つと

いろいろな所に不具合が生じてきます。

コンロや食洗器など購入時に設置した設備は

劣化して使えなくなったり、

水道のパッキンが傷んで水漏れして

本体自体を替えなくてはならない状況になったり、

外壁の塗装が必要になったりと

何かと修繕費がかかってくるものです。

外壁の塗装は安くても

80万円~100万以上かかるといわれています。

その上、家を売ることになった場合も、

一等地ならすぐに売れる可能性がありますが、

一等地でない場合はなかなか売れないものです。

買い手がなかなか見つからないのです。

たとえ売れたとしても、

購入時よりはるかに安い金額でしか

売れない場合が多く、

長年住んだ家の家屋代はとても安いか

価値のないものとして扱われるケースもあるのが実情です。

そのため資産価値としては土地代しか、

カウントされないこともあるようです。

しかも、家を所持しているだけで

毎年固定資産税という税金を払う義務があります

土地の広さや家屋の大きさによって違いますが、

家を所持するだけでも賃貸よりも、

だいぶお金の負担がかかっているように

感じますよね。

そして購入マンションは、

ローンとは別で毎月管理費や修繕積立金が

だいたい2~3万円かかります。

管理費は共用部分の電気代や清掃代、

そして管理組合の運営費などで使われています。

修繕積立金とは10~12年に1度、

建物の大規模修繕が行われるので、

そのための積立金といわれています。

しかし、マンションは売る時の土地の資産価値が

落ちやすいともいわれています。

どちらもマイホームを所持でき、

財産となる大きなメリットもありますが、

売る時のリスクが高いのは同じです。

そして、近隣トラブルなどがあった時でも

すぐに引っ越しをしたり、

購入した後に後悔することがあっても、

我慢して住み続けなければならない

デメリットも大きいですね。

住む家を選ぶことは本当に難しい問題です。

自然災害の多い現代、

いつどこで何が起こってもおかしくない時代です。

そう考えると捨て金と思われるかもしれませんが、

賃貸の方が自由度が高く

コストパフォーマンスも良い

のではないでしょうか。

今すでにマイホームを所持している人は、

ローンの組み換えなどで

支出カットができないか考えてみましょう。

初めに組んだローンよりも

安い利率で組み替えられる金融機関も

たくさんあります。

そして、

いつか売ることがあるかもしれないことを想定し、

今自分が住んでいる土地に

どれくらいの資産価値があるのかを

知っておく必要があるのではないでしょうか。

これからマイホームの購入を考えている人は、

基本的に新築を買うことはしてはいけないこと

といわれています。

購入する前の段階で

しっかり考えなくてはならないのが、

リセールバリューという

売るときにどれくらいの価格で売れるのか?

ということです。

新築には

特にいろんな手数料や

コストがのっているため、

購入するときが一番高いといわれています。

選んだ場所や地域のリセールバリューを

しっかり確認した上で、

戸建てやマンションの

メリット、デメリットを調べ、

賃貸と比べてどちらがメリットが高く、

リスクが低いかをしっかりと見極め、

慎重に検討しましょう。

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光熱費を削減するテクニック(保険編)

固定費を減らすテクニックとして
スマホ、電気料金について
お話ししました。

今回は保険になります。

こちらも実は支出カットが可能なのです。

民間の保険といえば、印象強いのが
生命保険や入院保険などでしょうか。

掛け捨ての保険から
貯蓄型で満期になればお金が戻ってくるなど、
いろいろなプランが用意されています。

最近では、入院保障などに
特化しているプランなどを
紹介されることも多くなっています。

しかし、前に民間の保険会社に話を聞いて
仮プランを作ってもらったところ、

他の付加などもしっかりつけられた

予想よりはるかに高いプランを
勧められた経験があります。

その民間の保険は本当に必要なものでしょうか。

入院や通院には
健康保険もきちんとした保障をしています。

健康保険について知った上で、
民間の保険をどうするかきちんと見極めましょう。

実は皆さんが会社で加入している社会保険や
自営業の人などが加入する国民健康保険など、

医療機関で使用する健康保険には
かなり有能なシステムが備わっていることを

知っていますか?

例えば入院や大きな病気をしてしまい、
高額な医療費が必要となってしまったとしましょう。

医療費は所得に応じて
高額療養費の上限額が設定されています

月初めの1日から月末までにかかった医療費の
自己負担額が高額になった場合は、

一定の金額(自己負担限度額)を超えた分が、
後から払い戻されるというシステムがあります。

その他にも

高額の診療を受けなければならない

と事前に分かっている場合は、
「限度額適用認定証」をドクターと相談し
申請することにより、

支払い上限額に達した時点で
それ以上は診療を受けても、

薬局で薬を処方されても
窓口での支払額は発生しません。

実質0円です。

ただし、上限はそれぞれの医療機関ごとで
設定されています。

例えばA病院で自己負担額上限80100円まで。

B病院で自己負担額上限80100円まで。

C薬局で自己負担額上限80100円まで。

このように医療機関ごとに
別々に設定がされているので、

原則1ヶ月間は同じ病院での診療や
同じ薬局で薬をもらわないと、
上限額に達しない場合もあり得ます。

いろいろな病院や薬局で薬をもらうと
上限額に達しないリスクがあるため

負担が増えてしまうかもしれません。

高額の場合は
できるだけ同じ医療機関へ行くように
気をつけましょう。

そして所得により自己負担限度額は
決められています。

必要になった場合は病院や健康保険組合などに
確認するとよいでしょう。

他にも長期にわたる高額診療が続いている場合は、
4ヶ月めから自己負担額が

さらに軽くなるシステムがあります。

このような健康保険のシステムを
上手に活用することで十分な保障を
受けることができるのです。

健康保険料はもとから
毎月支払っているものです。

これ以上支出が増えるわけではありません。

できるだけ健康保険のシステムを上手く活用し、
他の保険の部分は見直しをしてみませんか?

光熱費を削減するテクニック(電気料金編)

前回は固定費の見直しとして
スマホ料金について解説していました。

今回は、光熱費に
フォーカスを向けていきます。

電気・ガス・水道は生活には
欠かすことのできない
大切な生活源ですよね。

以前は、電気は各地域の電力会社、
ガスは各地域のガス会社というように
完全に決められていました。

しかし、

今は電気もガスも
自由に選べる時代になり、
多くの企業も参入しています。

エネルギー産業といわれる
大手の電力会社や
ガス会社、石油会社など、

前からエネルギー事業を行っている
会社もあれば、

携帯電話などの通信を利用し

電気とセットで
割引する会社もあります。

他にも、
エネルギー関連産業ではない

住宅メーカーや家電量販店、
鉄道会社など

全然違う業種からの参入も
多く見られます。

今は私達が
たくさんの選択肢の中から、

条件に合った会社を選べる時代に
変わりました。

電気やガスは
ほぼ毎日使いますよね。

だからこそ上手に活用し、
少しでもお得に安くできるように
見直す必要があるのです。

インターネットで検索したら、
すぐにいろいろな会社やプランが出てきます。

申込も簡単な時代です。

上手に活用して支出カットにつなげましょう。

【光熱費の大幅削減ができる!?】

お金が増える

電力の自由化になってから
電力切り替えの営業増えていませんか?

あの営業には注意が必要です!

「今ならこれだけ安くなります・・・」

と言って、安くなるところに
フォーカスを向けてアピールしてきます。

全体を見るのではなく、
部分的、対象も
今の電気会社とアピールしている電気会社で

「安くなるならいいか」

といった感じで契約してしまう人が
本当に多くなりました。

本当は、もっと多く安くなる
電力会社があるのに・・・

電力会社の契約を見直す場合は

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